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ユウ

高配当株投資を始めたいのですが、米国のETFと日本の個別株、どちらから買えばいいのか決められません。VYMやHDV、SCHDの違いもよく分からなくて……。

モカ

迷うなら、配当利回りがいちばん高いものを選べばいいんじゃない？

おんじ

利回りの高さだけで選ぶと、配当が年によって大きく増えたり減ったりするものをつかむことがあります。私は、どちらか一方を選ぶのではなく、米国と日本で役割を分けています。

ユウ

役割を分ける、ですか？

おんじ

米国株は、英語の決算書を自分で読み込むのが大変なので、VYMを中心にETFで持っています。日本株は、高配当ETFに景気で配当が大きく動く業種が多いので、安定した企業を自分で選び、単元未満株で約100銘柄に分散しています。本記事では、この組み合わせにした理由と、米国ETFの使い分けを整理しましたので、一緒に見ていきましょう。

ユウは、米国のETFと日本の個別株のどちらから買えばよいのか、決められずにいます。モカは、利回りがいちばん高いものを選べばよいと言います。私の答えは、どちらか一方を選ぶのではなく、「米国はETF、日本は個別株」と役割を分けて組み合わせることです。この型があると、新しい銘柄やETFが話題になっても「自分の枠のどこに入るか」で落ち着いて判断できます。

ここからは、投資の目的、米国をETFにする理由とETFの使い分け、為替リスク、日本を個別株にする理由と分散の考え方、単元未満株の使い方の順に見ていきます。私自身が約100銘柄に分散して運用している実例も交えます。

なお、本記事は「なぜこの構成なのか」という設計思想の解説です。個別銘柄の推奨はしません。日本の高配当個別株の具体的な選び方は、別記事「高配当株の選び方｜利回り・財務・分散の3ステップで絞り込む基準 」で詳しく解説しています。

この記事でわかること

  • 米国ETFと日本の個別株、どちらから買うかで迷わないための考え方
  • VYM・HDV・SCHDを、何を目的に使い分けるか
  • 個別株を何銘柄に分散すれば、1社の減配に耐えやすいか

高配当株にたどり着くまで

結論にたどり着く前に、私自身が高配当株に行き着いた経緯を手短に紹介します（本題を急ぎたい方はこの章は読み飛ばしても支障ありません）。

投資を始めたのは2008年、結婚してお小遣い制になったのがきっかけです。そこから高配当株にたどり着くまで10年以上、個別株の集中投資やクラウドファンディング（利回り5%程度、デフォルトも経験）、新興国株・債券ETF（GDPの成長率と株価は必ずしも連動しないと実感）など、さまざまな手法を試しました。一方で、東日本大震災やリーマンショック後の暴落時に買い向かったことは大きな成功体験になり、「相場が総悲観のときに買う勇気」の重要性を学びました。

こうした試行錯誤を経て、リベ大（両学長のYouTubeチャンネル）をきっかけにS&P500のインデックス投資を開始。その後「資産を増やすだけでなく、日々のキャッシュフローも育てたい」という目的が明確になり、2020年のコロナ禍を機に高配当株投資へ舵を切りました。この過程で自然と身についた決算書・投資用語の知識が、後の銘柄分析の土台になっています。

私が高配当株投資をする理由

設計思想を語る前に、大前提として「何のために投資しているのか」という目的を整理しておきます。目的が定まると、そこから戦略の選択は自然と導かれます。

目的は、安定的な配当を受け取り続けることです。

株価の値上がり益（キャピタルゲイン）より、毎年受け取れる配当金を増やし続けることを目標にしています。理想は増配によって配当収入が年々自然と増えていく状態です。

配当金は株価が下落しても入ってきます。「含み損が出ていても配当は受け取れている」という状況は、長期で投資を続けるうえで精神的な支えになります。株価の上下に一喜一憂せず、淡々と配当を積み上げていくイメージで運用しています。

この目的のもとで、「どの資産に、どう投資するか」を設計したのが以下の戦略です。

全体構成：米国株はETF、日本株は個別株

目的が「安定的な配当を受け取り続けること」だと定まると、次は「どの資産を、どう組み合わせるか」という設計の話になります。私のポートフォリオは大きく2層に分かれています。

区分 運用方法 主な銘柄・ETF
米国株 ETF VYM、HDV（SCHDは検討中）
日本株 個別株 約100銘柄に分散

なぜこのような分け方をしているのか、それぞれの理由を説明します。

「米国はETF、日本は個別株」の図解。左のカード「米国株：ETFで持つ」には、英語の決算書を自分で読み込まなくてよい、VYM・HDVなどの高配当ETFで手軽に分散、配当はドル建て（為替で円換算額が動く）の3点。右のカード「日本株：個別株で持つ」には、日本の高配当ETFは景気敏感株が多く配当が安定しにくい、安定業種や累進配当の企業を自分で選ぶ、単元未満株で少額から約100銘柄に分散、配当は円建ての4点。2枚の下が合流し「ドル建て＋円建ての配当で、為替が動いても受取額のブレを和らげる」

米国株はETFで十分な理由

世界の中心は米国株市場

世界の株式市場の時価総額を見ると、米国が占める割合は圧倒的です。世界全体への投資（オルカンなど）でも米国比率は6割強を占めます（オルカンが連動するMSCI ACWIで約64%、2026年9月末時点）。高配当株投資においても、米国株を外すことは現実的ではありません。

世界の中心は米国株市場であることを示す図解。世界株式の時価総額に占める米国の割合は約60%（概数。全世界株オルカンが連動するMSCI ACWIでは約64%、2026年9月末時点）。米国経済の構造的な強さとして、人口動態（移民もあり人口が緩やかに増加）、政治・行政の仕組み（資本主義に最適化された法制度・税制）、グローバル展開（先進国の大企業が新興国の成長を取り込む）の3つを挙げている

世界株式の時価総額の6割強を米国が占める。人口動態・制度・グローバル展開という構造的な強さが、米国株の長期的な信頼の土台になっている

私が米国株の成長を長期的に信頼している理由は、米国経済の構造的な強さにあります。

まず人口動態です。日本をはじめ多くの先進国が少子高齢化に直面する中、米国は移民受け入れもあって人口が緩やかに増加し続けています。消費と労働力の両面で経済の底上げが続く国は、株式市場にとっても追い風です。

次に政治・行政の仕組みです。米国は資本主義に最適化された国であり、企業が利益を追求しやすい法制度・税制・規制環境が整っています。さらに、イノベーションを後押しする行政の姿勢（研究開発投資・スタートアップ支援・特許制度など）が、GAFAM以降も新たな成長企業を生み出す土壌となっています。

そしてグローバル展開による成長の取り込みです。先進国のGDP成長率は高くないにもかかわらず、S&P500やオルカンのパフォーマンスが高い理由の一つは、先進国の大企業が新興国にも事業展開しており、新興国の発展を取り込んでいる点にあります。新興国の成長の恩恵を受けたいなら、新興国ETFを直接買うより、グローバルに展開する先進国企業の株を持つ方が効率的です。

こうした理由から、米国株のみへの投資でも十分に合理的だと判断しています。私自身が日本株も組み合わせているのは、後述する為替リスクの分散が目的であり、米国株の成長性への信頼は揺らいでいません。

個別株の情報収集が難しい

ただし、米国株を個別株で運用することには大きな壁があります。決算書・アナリスト情報・ニュースのほとんどが英語であり、日本語の情報は翻訳やフィルターを経たものが多いため、鮮度と精度が落ちるからです。

言語の壁があるまま個別株を選んでも、適切な財務分析はできません。「何となく有名だから」で選ぶのは、根拠のない投資になってしまいます。

米国には優良な高配当ETFがある

米国株の場合、この問題をETFで解決できます。分散投資と安定的な配当成長を両立した優良ETFが整っているためです。

日本株では、分散と配当の安定を両立した高配当ETFが少ないのとは対照的に、米国には高配当戦略に特化したETFが複数あり、個人が一から銘柄選定しなくても十分な分散と配当安定性を得られます。だから米国株はETFで十分、という結論になります。

米国ETFの使い分け：VYM・HDV・SCHD

「ETFで十分」と言っても、米国の高配当ETFには複数の選択肢があります。それぞれ特徴が異なるため、目的に応じた使い分けが必要です。私が注目しているのは次の3本です。

米国高配当ETF3本の特徴を左から並べた比較図。VYMは約590銘柄で分散度が最も高く長期の増配実績があり、筆者の長期の主力。HDVは約75銘柄の集中型で財務の健全性を重視し、エネルギー・生活必需品が多く、2026年6月から毎月分配になりNISA成長投資枠の対象外。SCHDは約100銘柄で配当成長と利回りのバランスがよく、ETF本体は国内の証券会社で買えず連動する投資信託で投資する。銘柄数は2026年10月時点の概数
ETF 特徴 私の評価
VYM（バンガード・米国高配当株式ETF） 分散度が最も高く、長期の増配実績がある。利回りはやや低め（近年は3%前後、2026年9月末時点の30日SEC利回りは2.35%） 長期視点での主力
HDV（iシェアーズ・コア 米国高配当株 ETF） 財務健全性を選定基準にした銘柄で構成。配当利回りが高め。エネルギー・生活必需品の比率が高い。2026年6月の毎月分配化により、NISA成長投資枠の対象外に（制度上の扱いのため、どの証券会社でも同じ） 利回り補完（保有継続・新規はNISA枠外）
SCHD（シュワブ・米国配当株式ETF） 配当成長と利回りのバランスが優秀。米国では非常に人気。ファンド自体は2011年設定だが、ETF本体は国内の証券会社では直接買えない。投資するなら2024年に登場した連動投信（楽天証券・SBI証券）経由になり、国内ではまだ実績・情報の蓄積が浅い 魅力的だが未保有

現時点で私が保有しているのはVYMとHDVです。HDVは2026年6月の分配頻度変更（四半期→毎月）に伴いNISA成長投資枠の対象外となりましたが（既に保有している分はそのまま非課税で持ち続けられます）、私自身は保有を継続しつつ、今後の追加投資はVYMに寄せる方針です。SCHDはまだ投資できていませんが、将来的に組み入れたい狙いです（ETF本体は国内で直接買えないため、連動投信を使うことになります）。NISA対象外になった経緯と、東証ETF・SCHD投信・VYMの代替3ルート比較は、別記事「HDVがNISA対象外に｜代替3ルートを金融SEが比較検証 」で詳しく検証しています。

SPYDについて補足します。 SPYD（SPDR ポートフォリオS&P 500 高配当株式ETF）は配当利回りの高さが魅力ですが、配当金が年によって大きく増減を繰り返す設計のETFです。S&P500高配当指数への連動を目的として年2回ポートフォリオを入れ替えるため、保有銘柄の顔ぶれが変わりやすく、配当の安定性は低くなります。

実際に、コロナ禍の2020〜2021年に減配し、2022年には年間の分配金が前年より約3割増え、2023年には再び減るなど、受け取れる配当金が読みにくいETFです（運用会社の分配金履歴より）。配当金を安定した収入として使いたい場合には向かないと考えており、私は主力にしていません。

VYMをメインにする理由

私がVYMをメインに置いている理由は、分散度と増配実績のバランスです。

  • 保有銘柄数は500銘柄以上と広い分散
  • 長期的な増配の実績がある
  • 配当利回りはやや低め（近年は3%前後、直近は2%台）だが、増配によって実質利回りが高まる

利回りだけを見るとHDVやSCHDに劣る場面もありますが、長期で持ち続けることを前提にするとVYMの増配力が効いてきます。

為替リスクとの向き合い方

米国ETFを語るうえで避けて通れないのが為替リスクです。配当金はドル建てで受け取るため、円安のときは円換算で増え、円高のときは減ります。

為替リスクとの向き合い方の図解。ドル建ての米国株配当は、円安のときは円換算で増え、円高のときは減る。円建ての日本株を半分ほど持つことで、為替が動いても受取総額のブレを和らげられることを示す

米国株の配当はドル建てのため、為替で受取額（円換算）が変動する。円建ての日本株を組み合わせることで、全体の振れを和らげる

これは無視できないリスクです。特に「配当金で毎月の生活費を賄いたい」という使い方をする場合、受け取る円建ての金額がブレることは大きな問題になります。

ただし、私の場合は配当金を「贅沢費・楽しみのお金」として使う位置づけにしています。生活費の補完ではなく、旅行や趣味などに使うお金として考えると、ある程度の変動は許容できます。

この使い方であれば、米国ETFだけでも十分シンプルな運用が可能です。しかし「円建ての安定した収入を作る」という目的があるため、日本株を組み合わせています。

なお、現在のポートフォリオは日本個別株の比率が高い状態ですが、今後は米国ETFの比率を高めていく方針です。理由は3つあります。配当金はお小遣いとして使う位置づけのため為替のブレを許容できること。配当が多少ブレても長期的に増配・成長が見込める商品の方が魅力的であること。そして、日本より米国の経済成長を長期的に信頼していることです。

日本株の役割：円建て収入の柱

ここからは、もう一方の柱である日本株について説明します。日本の高配当株をポートフォリオに組み込んでいる主な理由は2つです。

  1. 為替の影響を小さくする — 円建ての配当収入を作ることで、為替変動による収入のブレを減らす
  2. 生活費との連動性を高める — 日本円で生活している以上、円建ての収入源があると実生活への活用がしやすい

米国ETFと日本個別株を組み合わせることで、「ドル建て配当」と「円建て配当」の両方を持つ構成になります。為替が円高でも円安でも、一定の配当収入が入ってくるバランスを目指しています。

なぜ日本はETFでなく個別株か

「日本株も楽にETFで済ませられないか」と思う方も多いはずです。私も最初はそう考えていました。しかし、日本の高配当ETFには構造的な問題があるため、個別株を自分で選ぶというスタイルに落ち着きました。理由は次のとおりです。

日本の大企業は景気敏感株が多い

東証上場企業の中でも、時価総額上位には景気敏感株が多く含まれます。景気敏感株とは、景気の良し悪しによって業績・利益が大きく変動する業種のことです。

典型的な景気敏感業種：

  • 鉄鋼・金属
  • 化学
  • 自動車・輸送機器
  • 海運

これらの業種は景気が良いときに大幅増配をする一方、景気が悪化すると大幅減配・無配になることがあります。

景気敏感株が多いETFは配当が安定しない

日本の高配当ETF（例：「NEXT FUNDS 日経平均高配当株50指数連動型上場投信」など）には、こうした景気敏感株が多く組み込まれています。景気が良いときは配当利回りが高いですが、不況局面になると一気に配当が減ります。

「安定した配当収入」を目的とする高配当株投資の観点では、景気連動で配当が乱高下するETFは目的に合いません。

だから自分で選ぶ

そのため日本株は個別株で、景気に左右されにくい安定業種の企業や、累進配当方針（配当を減らさない・増やし続ける方針）を掲げる企業を自分で選んで組み合わせています。こうした「10年以上減配していない」銘柄だけを機械的に集めた指数もあります。銘柄選びの出発点として、日経累進高配当株指数とは？採用30銘柄一覧 も参考になります。

安定業種の例：

  • 通信（NTT、KDDIなど）
  • 食品・生活必需品
  • インフラ（電力・ガス）
  • 保険

ただし、安定業種でも減配しないとは限りません。たとえば電力・ガスは景気の影響を受けにくい一方、燃料費の高騰や災害で業績が大きく悪化することがあります。業種だけで安心せず、その企業の配当方針も確かめます。

自分で選ぶ手間はかかりますが、目的に沿った配当の安定性を確保するためには避けられないプロセスです。

80〜100銘柄に分散する理由

個別株を選ぶと決めた次は、「何銘柄に分散するか」という問題が出てきます。私のポートフォリオは現在約100銘柄です。

「多すぎるのでは？」と感じる方もいると思います。しかし、この銘柄数には明確な理由があります。

減配リスクはゼロにできない

どれほど慎重に銘柄を選んでも、減配・無配のリスクはゼロにできません。 企業は外部環境の変化（競合出現・規制変更・自然災害・感染症など）に常にさらされており、今後も安定配当を続けると保証できる企業は存在しません。

1銘柄の比率が高いポートフォリオで減配が起きると、配当収入全体に大きなダメージを与えます。

1銘柄の影響を小さくする

80〜100銘柄に分散すると、1銘柄あたりの保有比率は1%前後になります。仮に1銘柄が無配になっても、ポートフォリオ全体の配当収入への影響は1%前後（80銘柄なら約1.25%）にとどまります。なお、利回りが平均より高い銘柄は、配当収入に占める割合が保有比率より大きくなる点には注意が必要です。

私が目安にしているのは、リベシティで学んだ80銘柄程度というラインです。現在の私は約100銘柄と超えてしまっているため、これ以上は増やさないようにしています。80銘柄であれば1銘柄あたり約1.25%の比率になり、リスク分散として十分機能する水準だと理解しています。

なお、ここでは「なぜ分散するのか」までを扱います。何銘柄まで持つか、1銘柄・1セクターの上限を何%に置くかという具体的な設計は「高配当株は何銘柄に分散する？1銘柄・セクター上限と月次管理 」にまとめています。

ディフェンシブと景気敏感のバランスをとる

分散は「銘柄数」だけの話ではありません。日本個別株を選ぶうえで、もう一つ意識しているのが景気敏感株とディフェンシブ株のバランスです。

景気敏感株とは、経済状況によって利益の変動が大きい銘柄のことです。基本的には業種で分類できます（鉄鋼・化学・自動車・海運など）。ただし、同じ業種の中でも不況時に配当を減らさない企業は、私はディフェンシブ寄りとして扱うこともあります。業種だけで機械的に振り分けるのではなく、その企業の配当方針まで見て判断するイメージです。

そのうえで、私が意識しているバランスは次のとおりです。

  • 景気敏感株が50%を大きく超えないようにする：景気敏感株に偏ると、不況局面で配当収入全体が大きく落ち込みます。「安定した配当収入」という目的から外れないよう、半分を大きく超えないことを目安にしています。
  • ただしディフェンシブに寄せすぎない：ディフェンシブ銘柄は配当が安定する一方で、増やしすぎると成長性や増配ペースが緩やかになりがちです。配当を「増やしながら受け取る」ことを考えると、ある程度は景気敏感株も組み入れたい。だからこそ、どちらかに振り切らないバランスが大事だと考えています。
ディフェンシブ株と景気敏感株のバランスを天秤で示した図解。景気敏感株は成長・増配に期待できるが不況に弱く値動きが大きい。ディフェンシブ株は配当が安定するが成長・増配は緩やか。景気敏感が50%を大きく超えないように意識する。偏りすぎ注意・寄せすぎも注意・下落時が狙い目（見かけ利回りに注意）の3ポイント

景気敏感株とディフェンシブ株は、どちらかに振り切らずバランスをとる。景気敏感は半分を大きく超えないようにしつつ、寄せすぎても成長が鈍るため両方を組み合わせる

景気敏感株は「下がったとき」が狙い目

景気敏感株は業績の波が大きいぶん、株価の上下も激しくなります。裏を返すと、株価が大きく下がったとき（＝配当利回りが上がったとき）は仕込みのチャンスになりやすいということです。

高値で掴むと、減配と株価下落のダブルパンチを受けやすいのが景気敏感株の怖いところです。一方で、不況で売られて利回りが高くなった局面で買えれば、取得額に対する利回りを大きく伸ばせます。

ただし注意したいのは、株価下落時に表示される高い利回りは「過去の配当額」をもとにした見かけの数字だということです。不況で減配されれば、その利回りは続きません。だからこそ、利回りの高さだけで飛びつかず、その企業の配当方針や財務体力を確認することが前提になります。「いつでも一律に買う」のではなく、こうした業種ごとの値動きのクセを理解したうえで、買うタイミングを選ぶことが大切です。

単元未満株（SBI証券S株）の活用

「80〜100銘柄に分散するには、莫大な資金が必要では？」というのも当然の疑問です。この壁を解決してくれるのが、単元未満株のサービスです。

日本株は通常、単元株（100株単位）で購入します。1株1,000円の銘柄なら最低10万円、1株5,000円なら50万円必要です。これを100銘柄揃えるとなると、数千万円の資金がなければ始められません。

しかし、単元未満株を使えばこの問題を解決できます。

単元未満株なら少額から100銘柄に分散できることを示す比較図。通常の単元株は100株単位で、1銘柄そろえるのに数十万円・100銘柄だと数千万円が必要。単元未満株を使えば1株1,000円なら1,000円から買え、毎月コツコツ積み立てて銘柄数を増やせる。少額から始めて時間をかけて100銘柄の分散をつくる

通常は100株単位だが、単元未満株を使えば1株から購入できる。少額の積立で、時間をかけて100銘柄規模の分散をつくれる

単元未満株とは

単元未満株とは、通常の取引単位（100株）より少ない単位で株を購入できるサービスです。1株単位で買えるため、1株1,000円の銘柄なら1,000円から購入できます。

毎月数万円の積立で、少しずつ銘柄数を増やしていくことが可能です。

SBI証券「S株」を使う理由

単元未満株サービスは複数の証券会社が提供しています。私がSBI証券の「S株」を選んでいる理由は、取扱銘柄数の広さです。

楽天証券の「かぶミニ®」も同様のサービスですが、対象は楽天証券が選んだ銘柄に限られます。S株は東証（プライム・スタンダード・グロース）の上場銘柄を広く買えます。高配当株の中には、大企業だけでなく安定した中小企業も含まれるため、選択肢の広さでSBI証券が優れています。実際にS株で100銘柄超を買い集めてきた使用感は、SBI証券のS株で高配当株100銘柄超を買った正直レビュー にまとめています。

戦略全体の設計思想まとめ

この記事で説明してきた内容を整理します。

課題 解決策
米国株は情報収集が難しい 優良ETF（VYM・HDV）で代替する
為替リスクで配当収入がブレる 日本株（円建て）を組み合わせる
日本高配当ETFは配当が安定しない 安定業種の個別株を自分で選ぶ
1銘柄の減配リスクを小さくしたい 80〜100銘柄に分散する
資金が少なくても分散できない 単元未満株（SBI証券S株）を活用する

すべての選択に「配当収入を安定的に積み上げる」という目的から逆算した理由があります。「何となくこれが良さそう」ではなく、「この目的に対してこの手段が最適」という設計をしてきた結果が現在の構成です。

「いつ買うか」も同じくらい重要

ここまで「何を買うか」を整理してきましたが、実は同じくらい大事なのが「いつ買うか」です。

高配当株はグロース株のように株価が右肩上がりに伸びるタイプではなく、成熟企業が中心です。割高なタイミングで買ってしまうと、配当を受け取っても株価下落で相殺され、トータルでマイナスになることがあります。

判断軸として有効なのは 配当利回り です。米国ETF（VYM・HDV・SCHD等）は10年以上の長期平均利回りと現在を比較し、日本個別株は銘柄ごとの過去平均と比較する——どちらも「過去平均より高ければ割安シグナル」という共通の考え方で判断できます。

詳しくは姉妹記事 【高配当株】買い時はいつ？配当利回りで割安を見極める方法｜VYM・HDV・SCHD実例 にまとめています。

自分の数字でゴールまでの距離を確認する

「米国ETF＋日本個別株」という設計が腹落ちしたら、次に確かめたいのは「自分のゴールに対して、この戦略で本当に届くか」です。目標とする年間配当額・現在の入金ペース・想定する増配率を入れると、いま狙うべき平均配当利回りが逆算できるツールを作りました。利回り3.5〜4%という現実的なゾーンに収まっているか、それとも無理筋の高利回りを取りに行く必要があるかが一目で分かります。

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まとめ

高配当株投資において「米国ETF＋日本個別株」という組み合わせを選んでいる理由を整理しました。

投資の正解は人それぞれです。インデックス投資一本の方が合っている方も多くいます。ただ「配当金を毎年積み上げたい」「キャッシュフローを育てたい」という目的を持つ方には、この設計思想が参考になれば幸いです。

具体的な銘柄の選び方については、次の記事で詳しく解説しています。

高配当株の選び方｜利回り・財務・分散の3ステップで絞り込む基準

記事中に登場した証券会社

本記事で言及した証券会社の公式サイトはこちらから確認できます。

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参考文献・出典

※本記事は、筆者自身の投資方針とその理由を紹介するものです。数値は記載の時点のもので、今後変わることがあります。投資は自己責任で行ってください。